シロアリ駆除は本当に必要ない？判断基準と放置した場合のリスクを解説

「シロアリ駆除は本当に必要なの？」「うちはまだ新しいから大丈夫では？」と考えている方は多いのではないでしょうか。

結論からお伝えすると、すべての住宅にシロアリ駆除が必要なわけではありません。ただし、条件を正しく理解せずに放置すると、数百万円の修繕費用や耐震性の低下といった深刻なリスクを抱えることになります。

この記事では、シロアリ駆除が必要ないケースと必要なケースの判断基準を解説します。あわせて、放置した場合のリスクや費用相場もわかりやすく紹介します。

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シロアリ駆除は本当に必要ないのか？

「シロアリ駆除は必要ない」という声をネット上で見かけることがあります。実際のところ、条件によっては駆除が不要なケースもあります。

ただし「必要ない」と断言できるのは限られた条件を満たしている場合だけです。防蟻処理の保証が切れた後、再処理をしていない住宅を中心に調査したデータがあります。このデータでは、築25年以上の住宅の約5棟に1棟がシロアリ被害を経験しています。ただしこれは全住宅の代表値ではありません。被害が出やすい条件に偏ったサンプルである点に注意が必要です（日本長期住宅メンテナンス有限責任事業組合『シロアリ被害実態調査報告書』2013年・調査対象5,322棟）。

つまり、多くの住宅にとってシロアリは「他人事」ではありません。まずは自分の家が「本当に駆除が必要ないケース」に該当するのかを正しく判断することが大切です。

シロアリ駆除が必要ない3つのケース

以下の3つのケースに当てはまる場合は、すぐにシロアリ駆除を行う必要はありません。

新築から5年以内で防蟻処理済みの場合

新築時にハウスメーカーや工務店が防蟻処理（ぼうぎしょり）を施している場合、一般的な土壌処理・木部処理の効果は約5年が目安です（タームガードのようなパイプ埋設式は10年サイクル）。この期間中はシロアリが侵入するリスクが低いため、追加の駆除は基本的に不要です。

住友林業やタマホームなど大手ハウスメーカーでは、新築時に標準で防蟻処理を行っています。ただし保証範囲や免責事項は各社で異なります。アメリカカンザイシロアリを対象外とする会社もあるため、保証書で必ず確認しましょう。

ただし、5年を過ぎると薬剤の効果が切れるため、再処理の検討が必要になります。保証期間の終了時期は、契約書や保証書で必ず確認しておきましょう。

床下や周辺にシロアリの痕跡がまったくない場合

自宅周辺にシロアリの痕跡がまったく見られない場合も、駆除の緊急性は低いといえます。具体的には以下のポイントをチェックしましょう。

すべてに該当しなければ、現時点では被害を受けている可能性は低いでしょう。ただし、シロアリは目に見えない場所で活動するため、定期的な点検は欠かせません。

耐蟻性の高い木材や構造を採用している場合

ヒノキ・ヒバ・ケヤキなど、天然の防蟻成分を持つ木材を使用している住宅は、シロアリ被害のリスクが比較的低くなります。

また、床下の通気性が良く乾燥した状態が保たれている住宅も被害を受けにくい傾向があります。シロアリは湿気を好むため、乾燥した環境は活動しにくいのです。

ただし、耐蟻性の高い木材であっても「絶対に被害に遭わない」とは言い切れません。あくまでリスクが低いという認識にとどめておきましょう。

シロアリ駆除が必要なケースと見極めポイント

一方で、以下に当てはまる場合はシロアリ駆除を早めに検討すべきです。

築5年以上で防蟻処理を再施工していない

防蟻処理の薬剤は約5年で効果が切れます。防蟻処理の保証が切れてから5年経過すると、在来工法で約6%の住宅に被害が再発するというデータがあります。10年経過すると、その割合は10%を超えます（国土交通省補助事業・日本長期住宅メンテナンス有限責任事業組合『シロアリ被害実態調査報告書』2013年）。

新築時に防蟻処理を行っていても、5年を過ぎたら再処理を検討しましょう。特に築10年以上で一度も再処理をしていない場合は、専門業者による点検を強くおすすめします。

蟻道・羽アリ・木材の異変を発見した

以下のサインが1つでも見られたら、すでにシロアリが侵入している可能性があります。

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これらの症状を見つけたら、自己判断で放置せず専門業者に調査を依頼しましょう。

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湿気が多い環境にある

シロアリは湿気を好みます。以下の条件に当てはまる住宅は、シロアリ被害のリスクが高いため注意が必要です。

シロアリ被害を放置するとどうなる？3つのリスク

「まだ被害が出ていないから大丈夫」と放置していると、取り返しのつかない事態になるケースがあります。

耐震性が著しく低下する

シロアリ被害を受けた住宅は、地震時の倒壊リスクが大幅に高まります。

1995年の阪神・淡路大震災後、兵庫県北淡町で行われた木造家屋被害の調査があります（『兵庫県南部地震による木造家屋被害に対する蟻害・腐朽の影響』家屋害虫Vol.17 No.1、1995年）。この調査では、蟻害・腐朽があった住宅の全壊率は約76%だったのに対し、被害のなかった住宅の全壊率は約38%にとどまりました。シロアリに柱や土台を食害されると、建物の構造強度が根本から損なわれるためです。

ただし蟻害・腐朽があった住宅は築年数が古く旧耐震基準のものが多いため、差のすべてがシロアリによるものとは言い切れません。

日本は地震大国です。家族の安全を守るためにも、シロアリ対策は地震対策の一環として考えるべきでしょう。

修繕費用が高額になる

シロアリ被害が進行すると、駆除費用だけでなく建物の修繕費用が加算されます。

初期段階で発見・対処すれば、10万〜30万円程度で済みます。放置すると、100万円を超える出費になることも珍しくありません。早期発見・早期対処が費用を最小限に抑えるカギです。金額は税込・2026年9月時点の目安のため、正確な費用は現地調査に基づく見積もりで確認しましょう。

住宅の資産価値が下がる

シロアリ被害を受けた住宅は、売却時に大幅な減額や買い手がつかない原因になります。将来的に住み替えや相続を考えている方は、資産価値の維持という観点からもシロアリ対策を怠らないようにしましょう。

構造別に見るシロアリ被害のリスク

「うちは木造じゃないから大丈夫」と思っている方もいるかもしれません。しかし、シロアリ被害は木造住宅に限った話ではありません。

木造軸組工法・ツーバイフォー工法はリスクが高い

木造軸組工法は柱・土台がすべて木材のため、被害を受けやすい構造です。ツーバイフォー工法も壁パネルの内部にシロアリが侵入すると、被害が広範囲に及びやすい特徴があります。

軽量鉄骨造・鉄筋コンクリート造も油断は禁物

軽量鉄骨造は骨組みが鉄骨でも、内装・下地・断熱材に木材を使用しているため被害の可能性があります。鉄筋コンクリート造も、内装や家具に木材が使われていれば被害対象になります。

注意が必要なのは「アメリカカンザイシロアリ」の存在です。従来のヤマトシロアリやイエシロアリと異なり、乾燥した木材でも食害する外来種で、近年は被害報告が増えています。

鉄骨造やRC造であっても、室内に木材を使用している限りシロアリのリスクはゼロにはなりません。「構造が木造ではないから安心」と油断しないようにしましょう。

自分でできるシロアリ予防チェックリスト

駆除が必要な状態になる前に、日頃から予防を意識することが大切です。以下のチェックリストを定期的に確認しましょう。

これらは特別な道具がなくても確認できる項目です。年に1〜2回、春と秋に点検する習慣をつけておくと安心です。

ただし、床下内部の点検は専門業者に依頼するのが確実です。自分で床下に潜るのは危険が伴ううえ、素人では被害の初期段階を見逃してしまう可能性があります。

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シロアリ駆除の費用相場と業者選びのポイント

実際にシロアリ駆除を依頼する場合、費用と業者選びが気になるところです。

シロアリ駆除の費用相場

シロアリ駆除の費用は、主に「バリア工法」と「ベイト工法」の2種類の施工方法で異なります。一般的な木造住宅（30坪）の場合、バリア工法で約19〜25万円が相場です（一軒家の駆除費用の平均は約19万円）。ベイト工法はバリア工法より割高になる傾向があります。金額は税込・2026年9月時点の目安であり、建物の状態や地域によって変動します。

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業者選びで失敗しないためのポイント

シロアリ駆除業者の中には、不安を煽って高額な契約を迫る悪質な業者も存在します。以下のポイントを押さえて信頼できる業者を選びましょう。

最低でも2〜3社から見積もりを取り、金額・施工内容・保証を比較してから決めるのが鉄則です。

迷ったらまず無料診断で確認するのがおすすめ

「シロアリ駆除が必要かどうか自分では判断できない」という方は、まず専門業者の無料診断を受けてみることをおすすめします。

無料の床下診断を利用すれば、現在の被害状況やリスクをプロの目で確認してもらえます。診断を受けたからといって必ず契約する必要はないので、気軽に相談してみましょう。

一括比較サービスを利用すれば、審査を通過した信頼できる業者から複数の見積もりをまとめて取得できます。費用やサービス内容を比較したうえで、自分に合った業者を選びましょう。

新築を検討中の方へ｜家づくりの段階でできるシロアリ対策

これから家を建てる予定の方は、設計・施工の段階からシロアリ対策を意識しておくことが重要です。

ハウスメーカーの防蟻処理を確認する

ほとんどのハウスメーカーでは新築時に防蟻処理を標準で実施しています。ただし、処理方法や保証期間は各社で異なります。

契約前に「どんな防蟻処理を行うのか」「保証期間は何年か」を確認しましょう。あわせて「保証が切れた後のメンテナンスプランはあるか」も必ず確認しておくと安心です。

湿気対策を設計に盛り込む

シロアリは湿気を好むため、床下の換気・防湿を設計段階で計画しておくことが長期的な予防になります。

筆者自身も住友林業で注文住宅を建てました。ベタ基礎と防湿シートに加えて、「タームガード」というシロアリ対策システムが標準で採用されていました。タームガードは、建物の基礎の周囲に薬剤注入用のパイプを埋設する仕組みです。10年ごとにそのパイプへ薬剤を流し込むだけでメンテナンスが完了します。

実際に我が家の周囲にもこのパイプが通っており、10年に1回の薬剤注入が必要になっています。屋外からの作業だけで済むため、室内への影響がありません。一般的な5年ごとの床下散布と比べて、メンテナンスの手間とコストが抑えられるのもメリットです。

このように、ハウスメーカーによって防蟻処理の方法や保証期間はさまざまです。新築時にしっかり確認しておくことで、将来のメンテナンス負担が大きく変わります。

シロアリ駆除に関するよくある質問

シロアリ駆除に関してよくある質問をまとめました。

シロアリ駆除をしないとどうなりますか？

被害が進行すると柱や土台が食害され、耐震性が低下して地震時の倒壊リスクが高まります。修繕費用も、初期段階なら10万〜30万円程度で済むところ、被害が進むと100万円を超えるケースがあります。蟻道や羽アリなどのサインに気づいたら、早めに専門業者へ相談しましょう。

シロアリ予防は無駄だと聞きましたが本当ですか？

一概に無駄とはいえません。新築から5年以内で防蟻処理済み、被害の痕跡がまったくないなど条件を満たす住宅では緊急性は低いといえます。ただし築5年を超えると薬剤の効果が切れるため、再処理の検討が必要です。「無駄」という声は、被害の兆候がない住宅で不要な契約を勧められた経験から出ていることが多いようです。

新築の家でもシロアリ駆除（予防）は必要ですか？

新築時にハウスメーカーや工務店が防蟻処理を行っている場合、一般的な土壌・木部処理の効果は約5年が目安です（パイプ埋設式は10年サイクル）。この期間内は、直後の追加駆除は基本的に不要です。ただし保証期間や再処理のタイミングは会社によって異なるため、契約時に確認しておきましょう。

シロアリ駆除の費用相場はどれくらいですか？

30坪の木造住宅の場合、バリア工法で約19〜25万円（一軒家の平均は約19万円）が目安です。ベイト工法は20万〜40万円ほどになります（税込・2026年9月時点）。被害が進んで柱や土台の交換が必要になると、100万〜300万円以上かかることもあります。

鉄骨造やRC造の住宅でもシロアリ被害はありますか？

あります。骨組みが鉄骨やコンクリートでも、内装の下地材・断熱材・家具などに木材を使用していればシロアリの被害対象になります。乾燥した木材でも食害する「アメリカカンザイシロアリ」のような外来種もいるため、構造にかかわらず注意が必要です。

まとめ：シロアリ駆除は「必要ない」と決めつけず、まず自宅の状態を確認しよう

シロアリ駆除は、すべての住宅に一律で必要というわけではありません。新築から5年以内で防蟻処理済み、被害の痕跡がまったくない、耐蟻性の高い木材を使用しているといった条件があります。これらを満たす場合は、緊急性は低いといえます。ただし築5年を過ぎて再処理をしていない場合や、蟻道・羽アリなどのサインがある場合は注意が必要です。放置すると、耐震性の低下や高額な修繕費用につながるおそれがあります。

自分の家がどちらに該当するか判断に迷う場合は、無料の床下診断や一括見積もりを利用しましょう。プロの目で現状を確認してもらうと安心です。複数社を比較すれば、費用や保証内容の違いも把握できます。