「新築の引っ越しって、何から手をつければいいの?」と焦っていませんか。新築の引っ越しは、通常の引っ越し手続きに加えてライフラインの新規契約やカーテン・エアコンの手配まで必要になるため、賃貸から賃貸への引っ越しよりもやることが多くなります。
筆者自身も2025年5月に住友林業で注文住宅を建てて引っ越しを経験しましたが、外構工事のタイミングを甘く見ていたために入居後にトラブルへ発展したことがあります。
この記事では、新築の引っ越しでやることを1ヶ月前・当日・引っ越し後という時期別のチェックリストで解説します。行政手続きやライフライン契約の期限、外構工事にまつわる注意点まで、実体験を交えて紹介します。
新築の引っ越しは何から始める?やることを時期別に一覧チェック
まずは全体像を把握しておきましょう。新築の引っ越しでやることを時期別にまとめると、以下のようになります。
| 時期 | 主なやること |
|---|---|
| 1ヶ月前 | 引っ越し業者の予約、ネット回線・エアコン工事の手配、カーテンの採寸・発注 |
| 2週間前 | 転出届の提出、電気・ガス・水道の契約手続き |
| 1週間前 | 転入届の準備、郵便物の転送届、不用品の処分 |
| 前日まで | 新居の掃除・害虫対策、近隣挨拶の準備 |
| 当日 | 荷物の搬入、ライフラインの開通確認、近隣挨拶 |
| 引っ越し後 | 住所変更手続き、免許証・車の登録変更 |
特に注文住宅の場合、インターネット回線の開通工事やカーテンの採寸・発注は時間がかかりやすいため、引き渡し予定日が決まった時点で早めに動き出すことが大切です。次の章から、時期ごとのやることを詳しく解説します。
引っ越し1ヶ月前までにやること【生活基盤の手配】
引っ越し1ヶ月前は、開通・設置に時間がかかるものを優先的に手配する時期です。後回しにすると入居日に間に合わなくなるものが多いので注意しましょう。
引っ越し業者を比較して予約する
引っ越し業者は、3〜4月の繁忙期や土日祝は特に予約が埋まりやすくなります。新築の引き渡しが繁忙期と重なる場合は、1〜2ヶ月前を目安に複数社から見積もりを取り、早めに予約を確定させましょう。
新居の間取りが決まっている注文住宅なら、大型家具・家電の配置図を業者に共有しておくと、搬入時の動きがスムーズになります。
インターネット回線の開通工事を申し込む
インターネット回線の新規開通工事は、通常でも1ヶ月前後、引っ越しシーズンの繁忙期には2〜3ヶ月かかることもあります。在宅勤務やオンライン学習で回線が必須の家庭は、引き渡し日が決まり次第すぐに申し込みましょう。
エアコン・テレビアンテナの設置工事を依頼する
新築の場合、エアコンやテレビアンテナは入居前に設置しておきたい設備です。ハウスメーカー経由でつけるか、外部の家電量販店に依頼するかで費用や工事日程が変わるため、早めに見積もりを比較しておきましょう。
新居に合わせてカーテンを採寸・発注する
新築は窓のサイズや位置が既製品に合わないことが多く、カーテンはオーダーメイドになるケースが一般的です。納品まで1〜2週間かかることもあるため、間取りと窓の寸法が確定した時点で早めに採寸・発注を済ませておきましょう。
引っ越し2週間〜1週間前までにやること【行政手続き・ライフライン契約】
2週間を切ったら、役所の手続きとライフラインの契約を進めます。期限が決まっているものが多いため、下の一覧で確認しておきましょう。
| 手続き | 窓口 | 目安の期限 |
|---|---|---|
| 転出届 | 旧住所の役所 | 引っ越し前後14日以内 |
| 転入届 | 新住所の役所 | 引っ越し後14日以内 |
| 電気 | 電力会社 | 1週間前までに連絡 |
| ガス | ガス会社 | 開栓立ち会いのため2週間前までに予約 |
| 水道 | 水道局 | 1週間前までに連絡 |
| 郵便物の転送 | 郵便局(e転居等) | 1週間前までに申請 |
転出届・転入届などの役所手続き
同じ市区町村内での引っ越しなら「転居届」、別の市区町村への引っ越しなら旧住所での「転出届」と新住所での「転入届」が必要です。マイナンバーカードや印鑑登録、児童手当、国民健康保険なども住所変更にあわせて手続きしておきましょう。
電気・ガス・水道の使用開始手続き
電気・水道は基本的に立ち会い不要で使用開始できますが、ガスの開栓だけは作業員の立ち会いが必須です。希望日時が埋まりやすいため、遅くとも2週間前までに予約しておくと安心です。
郵便物の転送届を出す
郵便局の転送サービス(e転居など)に申し込むと、旧住所宛ての郵便物を1年間、新住所へ自動転送してもらえます。手続きを忘れると重要な書類が旧住所に届き続けてしまうため、忘れずに申請しておきましょう。
引っ越し前日までにやること
前日までに新居の受け入れ準備と近隣への挨拶回りの準備を済ませておくと、当日をスムーズに迎えられます。
引き渡し前の内覧会で建物をチェックしておく
引っ越し準備と並行して、引き渡し前の内覧会(施主検査)で建物に傷や施工不良がないかを確認しておきましょう。入居後に気づくと補修の手配が二度手間になるため、荷物を運び込む前のこのタイミングでチェックしておくのがおすすめです。

新居の清掃・害虫対策をしておく
新築でも建築中のホコリや資材の粉塵が残っていることがあります。家具を運び込む前に床や収納内部を拭き上げ、必要に応じて害虫対策の薬剤を撒いておくと、後から掃除する手間を減らせます。
近隣への挨拶品を準備する
両隣と向かい3軒程度を目安に、500〜1,000円前後の日用品や菓子折りを用意しておきましょう。工事期間中に騒音や車両の出入りで近隣に迷惑をかけている可能性もあるため、入居のタイミングで改めて挨拶をしておくと今後の付き合いがスムーズになります。
引っ越し当日にやること
当日は搬入立ち会いと近隣挨拶が中心になります。抜け漏れがないよう、時系列で確認しておきましょう。
賃貸から引っ越す場合は、部屋の状態を管理会社や大家と確認し、鍵を返却します。原状回復に関するトラブルを避けるため、退去前の室内を写真で残しておくと安心です。
搬入時は事前に共有した配置図をもとに、大型家具・家電の位置を指示します。壁や床に傷がつかないよう、業者の作業を都度確認しておきましょう。
ブレーカーが上がっているか、水が問題なく出るか、ガスコンロが着火するかをその場で確認します。不具合があれば当日中に契約先へ連絡しましょう。
当日か翌日までに、両隣と向かいの家へ挨拶に伺います。不在の場合は挨拶品にメモを添えてポストに入れておくとよいでしょう。
初日にすべてを片付けようとせず、寝具・洗面用品・カーテンなど生活に最低限必要なものから荷解きを進めましょう。
引っ越し後にやること【住所変更などの手続き】
引っ越し後も、住所が紐づく手続きが数多く残っています。忘れがちなものから順に確認していきましょう。
役所での住所変更・マイナンバー等の手続き
転入届と同時に、マイナンバーカードの券面変更、印鑑登録、国民健康保険・国民年金、児童手当などの手続きをまとめて済ませておくと、役所に何度も足を運ばずに済みます。
運転免許証・車関連の住所変更
運転免許証は最寄りの警察署か運転免許センターで住所変更ができます。車を所有している場合は、車検証の住所変更(変更登録)と自動車保管場所証明(車庫証明)の再取得も忘れずに行いましょう。
銀行・保険・通販サイトなど契約先の住所変更
銀行口座、クレジットカード、生命保険・火災保険、勤務先、通販サイトの登録住所なども変更が必要です。契約書類やアプリの設定画面から一つずつ確認し、変更漏れがないようにしましょう。
【体験談】新築ならではの注意点|外構工事のタイミングと業者選び
新築の引っ越しで見落としがちなのが、外構工事が引き渡し・引っ越しに間に合わないケースです。筆者自身、この点で実際にトラブルを経験しました。
住友林業で家を建てた際、外構は住友林業以外にも3社から見積もりを取り、提案力があり価格も一番安かった専門業者と契約しました。しかし建物の引き渡しが2025年5月末だったにもかかわらず、6月になっても着工の連絡がなく、問い合わせると「梅雨の影響で遅れている」との説明を受けました。
結局、着工したのは8月下旬。梅雨時期に庭が土のままだった期間は、車を出すたびにタイヤの泥が道路に200m以上跡をつけてしまい、引っ越したばかりで近所付き合いが始まる時期に肩身の狭い思いをしました。連絡が取れなくなった時期には内容証明を送付し、消費者センターにも相談してようやく着工日を確定させています。
後から分かったことですが、その業者は他の顧客からも同様のトラブルを多数抱えており、契約時点では悪い口コミがほとんど出ていませんでした。この経験から学んだのは、価格の安さだけで業者を決めず、契約書の着工日を「建物完成後速やかに」のような曖昧な表現ではなく「完成から〇日以内」と明記してもらうことの大切さです。
外構工事の完成が入居に間に合わなくても引っ越し自体は可能ですが、業者選びを誤ると入居後の生活にまで影響が及びます。複数社を比較しながら、実績や契約条件をしっかり確認できる業者を選びましょう。

よくある質問
まとめ:新築の引っ越しは早めの準備がカギ
新築の引っ越しは、通常の引っ越し手続きに加えてライフラインの新規契約やカーテン・エアコンの手配など、やることが多いのが特徴です。1ヶ月前からのチェックリストに沿って進めれば、当日慌てることなく新生活をスタートできます。
特に外構工事は建物の引き渡し後にずれ込むケースも多く、業者選びを誤ると入居後にトラブルになりかねません。筆者自身の経験も踏まえ、複数社を比較しながら信頼できる業者選びを進めておきましょう。




