「ハウスメーカーが値上げしているって聞くけど、実際どのくらい上がっているの？」と気になっていませんか。
結論からお伝えすると、大手ハウスメーカーは2020年以降軒並み値上げが続いています。積水ハウスはIR決算ベースで5年間に1棟単価が+約37.5%も上昇しました。タマホームもウッドショック以降の累計で1棟あたり+500〜600万円の値上がりです。
筆者は2025年5月に住友林業で注文住宅を建てました。4社のハウスメーカーに足を運び、各社の値上げを肌で実感してきた立場です。この記事では大手7社の値上げ動向を一覧比較し、原因・今後の見通し・対策まで解説します。
- 大手ハウスメーカー7社の値上げ動向と坪単価の目安
- 各社の値上げ幅を一目で比較できる一覧表
- ハウスメーカーが値上げする5つの原因
- 2026年以降の価格見通し
- 値上げ時代に損しないための5つの対策
値上げが続く今だからこそ、複数社の見積もりを比較して適正価格を把握することが大切です。
無料で【複数メーカー】の間取りと見積もりがもらえる！
＼ 累計利用者54万人／
ハウスメーカーは値上げしている？2026年の最新状況
「本当に値上げしているのか」と疑問に感じる方もいるかもしれません。2026年現在、大手ハウスメーカーの値上げは業界全体で確実に進んでいます。
大手各社は軒並み値上げ｜5年で+30%超のメーカーも
2020年以降、ハウスメーカー各社の坪単価は上昇を続けています。最も上昇幅が大きいのは積水ハウスです。IR決算によると、戸建1棟単価が2020年12月期の4,102万円から2026年1月期の5,642万円へと5年で+約37.5%も上昇しました。
タマホームのようなローコスト帯でも例外ではありません。ウッドショック以降の累計で1棟あたり+500〜600万円の値上げです。「安かったメーカーも以前ほど安くない」というのが2026年の実情です。
一条工務店も過去10年で坪単価が+20万円以上上昇しています。2026年に入ってからも坪+3,000円の改定に加え、新仕様による坪+約3万円の実質値上げが重なりました。
値上げ幅は各社で異なるが公式発表は少ない
注意すべきは、ほとんどのメーカーが値上げ率を公式に発表していない点です。大手7社の中で値上げ率を明示しているのは、2025年に約3%の値上げを公表したヘーベルハウスのみです。
他社は「いつの間にか坪単価が上がっていた」というパターンが大半です。ネット上の坪単価情報も古い数字が混在しているため、正確な価格を知るには今の時点で見積もりを取るのが最も確実です。
大手ハウスメーカー7社の値上げ比較表【2026年最新】
大手7社の値上げ動向を一覧で比較します。坪単価の目安・値上げの傾向・公式発表の有無をまとめました。各社名から個別の詳細記事に移動できます。
| ハウスメーカー | 坪単価の目安 | 値上げの傾向 | 公式%発表 | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| タマホーム | 40〜70万円 | 累計+500〜600万円/棟（2021年〜） | なし | 値上げ後もローコスト帯を維持 |
| セキスイハイム | IR平均 坪109万円 | 6年で坪+10〜20万円/棟+300〜500万円 | なし | IR販売単価3,700万円（前年+180万円） |
| 一条工務店 | 55〜85万円 | 過去10年で坪+20万円以上 | なし | 仮契約で坪単価を約1年ロック可能 |
| 積水ハウス | 120〜160万円 | 5年で1棟単価+37.5%（IR決算） | なし | 鉄骨は2022〜2025年に複数回値上げ |
| 住友林業 | 90〜140万円 | 年々上昇（平均110〜120万円） | なし | 木造大手で資材高騰の影響大 |
| ミサワホーム | 60〜150万円 | 値上げ後の平均90〜100万円前後 | なし | 商品ラインの幅広さで坪単価レンジが広い |
| ヘーベルハウス | 85〜130万円 | 2025年に約3%の値上げ | あり（約3%） | 大手で唯一、値上げ率を公式に明示 |
7社中、値上げ率を公式に公表しているのはヘーベルハウスのみです。他社は見積もりを取って個別に確認する必要があります。各社の坪単価を横断的に比較したい方は、下記の総まとめ記事もあわせてご覧ください。
各社の坪単価を詳しく比較したい方はハウスメーカー坪単価の総まとめ記事もあわせてご覧ください。
ハウスメーカー各社の値上げ動向を解説
比較表の各社について、値上げの要点を解説します。各社の詳細は個別記事にまとめているので、気になるメーカーはあわせてご覧ください。
タマホームの値上げ動向
公式の値上げ率発表はありません。2021年のウッドショック以降、累計で1棟あたり+500〜600万円の値上げとなっています。ただし値上げ後も坪単価40〜70万円のローコスト帯を維持しており、価格重視の方には依然として有力な選択肢です。
以前は「本体価格1,000万円台〜」が売りでしたが、現在では坪単価が上昇しています。予算計画は最新の見積もりをもとに立てることが大切です。タマホームの値上げについて詳しくはタマホームの値上げ記事で解説しています。
セキスイハイムの値上げ動向
公式%発表はなし。2020年から2026年の6年間で坪単価+約10〜20万円、1棟あたり+300〜500万円の値上げです。親会社の積水化学のIR情報では、戸建販売単価は3,700万円と前年から+180万円上昇しています。坪単価に換算すると109.2万円です。
セキスイハイムの値上げについて詳しくはセキスイハイムの値上げ記事で解説しています。
一条工務店の値上げ動向
過去10年で坪単価は+20万円以上の上昇です。直近では2024年10月に坪+5,000円、2026年1月に坪+3,000円の改定がありました。さらに2026年の新仕様（断熱等級6の底上げ）で坪+約3万円の実質値上げが重なっています。
仮契約（100万円）を結ぶことで坪単価を約1年間ロックできる仕組みがあります。今後の値上げを見越して早めに価格を確定させたい方には有利な制度です。詳しくは一条工務店の値上げ記事をご覧ください。
積水ハウスの値上げ動向
IR決算で確認できる上昇幅が最も大きいメーカーです。戸建1棟単価は2020年12月期の4,102万円から2026年1月期の5,642万円へ、5年で+約37.5%も上昇しました。鉄骨商品は2022年・2024年・2025年に複数回の値上げを実施しています。
鉄骨系と木質系（シャーウッド）の両方を扱っており、商品によって値上げの影響度が異なります。特に鉄骨商品は鉄鋼価格の影響を直接受けるため、値上げ頻度が高い傾向です。坪単価は120〜160万円がボリュームゾーンです。
詳しくは積水ハウスの値上げ記事で解説しています。
住友林業の値上げ動向
坪単価は90〜140万円、平均110〜120万円です。木造大手として木材価格の高騰による影響を強く受けており、坪単価は年々上昇傾向にあります。数年前に見られた坪単価85万円前後という情報は現在では当てはまりません。
筆者は2025年に住友林業で建てましたが、契約時の坪単価は約129万円でした。打ち合わせの中で「数年前ならもう少し安かった」という話を営業担当から聞いています。木材にこだわるメーカーだからこそ、資材高騰の影響は避けられません。
詳しくは住友林業の坪単価記事で値上げ動向も含めて解説しています。
ミサワホームの値上げ動向
坪単価は60〜150万円と幅が広く、値上げ後の平均は90〜100万円前後です。商品ラインナップが幅広いため坪単価レンジが大きいのが特徴です。「蔵（くら）」収納やデザイン賞受賞の実績など、独自の魅力を持つメーカーです。
筆者もミサワホームの展示場を訪れましたが、寝室の間接照明や建具のデザインに魅力を感じました。詳しくはミサワホームの坪単価記事で最新の価格帯を解説しています。
ヘーベルハウスの値上げ動向
坪単価は85〜130万円。2025年に約3%の値上げを実施しており、大手7社の中で唯一、値上げ率を公式に明示しています。重量鉄骨とALCコンクリートの独自構法を持つため、素材コストが価格に反映されやすい面があります。
詳しくはヘーベルハウスの坪単価記事で値上げ情報を含めて解説しています。
ハウスメーカーが値上げする5つの原因
なぜハウスメーカーの値上げが続いているのでしょうか。背景には業界全体に共通する5つの構造的要因があります。
資材費・物流費の高騰（ウッドショック・アイアンショック）
2021年のウッドショック以降、輸入木材の価格は下がりきっていません。鉄鋼価格の高騰（アイアンショック）も重なり、木造・鉄骨を問わず資材コストが上昇しています。物流費の値上げも建築費全体を押し上げる要因です。
住友林業やタマホームなどの木造メーカーは特にウッドショックの影響が大きく、積水ハウスやヘーベルハウスなどの鉄骨メーカーはアイアンショックの影響を受けています。
円安による輸入コスト増
住宅に使われる木材・鉄鋼・設備機器の多くは輸入品です。円安が続くことで輸入コストが増加し、建築費に転嫁されています。為替が円高に大きく戻らない限り、この影響は当面続きます。
住宅設備（キッチン・バス・トイレ）のメーカーも輸入原材料を使っています。設備費も連動して上昇しており、建物本体だけでなく内装設備にもコスト増が及んでいます。
人件費の上昇と職人不足
建築業界全体で職人の高齢化と人手不足が深刻化しています。2024年の建設業における時間外労働の上限規制も施工単価を押し上げる要因です。若い職人の確保が年々難しくなっており、今後も人件費の上昇は続くと見込まれています。
人件費の上昇は一過性のものではなく、構造的な問題です。メーカー側の企業努力だけでは吸収しきれず、建築費に転嫁されるケースが増えています。
2025年省エネ基準適合義務化の影響
2025年4月から新築住宅の省エネ基準適合が義務化されました。国土交通省の試算では建築費が+1.3〜4.0%、1棟あたり約87万円のコスト増になるとされています。断熱材・高性能サッシなどの採用で建材コストも上昇しました。
一条工務店のように元々高断熱仕様のメーカーでは影響が比較的小さいです。一方、標準仕様の断熱性能が低かったメーカーほど対応コストが大きくなっています。また、建築基準法の改正（4号特例の縮小）も構造計算のコストを増加させる要因です。
建材メーカーの相次ぐ値上げ
建材メーカー各社も値上げを実施しています。2026年はアイジー工業が6月から18%以上、ニチハが7月から約15%値上げしました。屋根用ルーフィングは5月納品分から40〜50%の大幅な値上げとなり、一部メーカーは受注を一時停止しています。雨どいもケイミューが7月納入分から20%以上値上げするなど、幅広い建材に価格改定が波及しています。
値上げの動きは夏以降も続いています。TOTOは全製品を2026年12月受注分から8〜13%値上げすると8月に発表しました。日亜鋼業も線材製品を10月からトン当たり1万円以上値上げする方針で、建材コストの上昇に歯止めがかかっていません。これらの値上げは数か月のタイムラグを経て、ハウスメーカーの建築費にも反映されていく見通しです。
ハウスメーカーの値上げは今後も続く？2026年以降の見通し
「もう少し待てば価格が下がるのでは？」と考える方も多いです。しかし短期的には値下がりの兆候は見られません。
短期的にはさらなる値上げの可能性が高い
資材費・人件費・建材メーカーの値上げが同時に進んでいます。2026年後半から2027年にかけて、さらなる値上げが予想されます。省エネ基準の義務化や建築基準法改正も、コスト増の方向に働く要因です。
アイジー工業やニチハの値上げは2026年6〜7月から適用開始です。これらが実際の建築費に反映されるまでには数か月のタイムラグがあるため、年後半以降にさらに価格が上がる可能性があります。実際、TOTOが12月受注分から水回り製品を値上げするなど、秋以降の値上げ発表もすでに相次いでいます。
過去5年の推移から「待つほど高くなる」傾向
積水ハウスの1棟単価が5年で+37.5%上昇した事実は、「待てば下がる」という期待が裏切られてきた証拠です。住宅価格が大幅に下がるには、資材費・人件費・為替のすべてが同時に好転する必要があります。
現状ではその可能性は低く、家を建てる予定がある方は早めに見積もりを取って価格を把握しておくことが「損しない」選択になります。検討中であれば「いつか建てたい」ではなく「今の価格を知る」行動が大切です。
ハウスメーカーの値上げで損しないための5つの対策
値上げが続く状況でも、対策次第で費用を最適化できます。今からできる5つの対策を紹介します。
複数社から見積もりを取って適正価格を把握する
最も重要な対策は、複数のハウスメーカーから見積もりを取ることです。1社だけの見積もりでは、その価格が適正かどうか判断できません。同じ条件で3〜5社に依頼し、相場感を養いましょう。
値上げ局面では、同じプランでもメーカーによって数百万円の差が出ることがあります。比較しないまま1社で決めてしまうと、適正価格より高い金額で契約するリスクがあります。
筆者も4社に足を運んで比較しましたが、打ち合わせの回数が非常に多くなり大変でした。一括見積もりサービスを使えば、まとめて複数社に依頼できるので効率的です。
仮契約・早期契約で価格をロックする
一条工務店のように、仮契約で坪単価をロックできるメーカーもあります。「今後さらに値上がりする」と判断した場合は、早めに契約して現在の価格を確定させるのも有効な手段です。
ただし、1社だけで即決するのはリスクがあります。必ず複数社を比較してから判断することが前提です。契約後に「もっと安いメーカーがあった」と気づいても、解約は簡単ではありません。
補助金・減税制度を最大限活用する
住宅の省エネ性能に応じた補助金や住宅ローン減税など、活用できる制度は多くあります。筆者もゼロエミ補助金などを活用し、実質総額を約435万円圧縮できました。
制度は年度によって内容が変わるため、早めに営業担当に確認しましょう。補助金の申請枠には上限があり、早い者勝ちになるケースもあります。使える制度をフル活用するだけで、実質的な値上げ分を相殺できることもあります。
仕様の優先順位を決めてコストを最適化する
こだわりたいポイントと妥協できるポイントを事前にリスト化しておくと、打ち合わせで予算をコントロールしやすくなります。標準仕様のグレードが高いメーカーを選べば、オプション追加を最小限に抑えられます。
筆者の経験では、住友林業は標準仕様の質が高く、無理にオプションを追加しなくても満足度の高い仕上がりになりました。メーカー選びの段階で「標準仕様の充実度」を比較基準に加えることをおすすめします。
坪単価だけでなく総額で比較する
坪単価が安く見えても、付帯工事費・外構費・諸経費を含めた総額では逆転するケースがあります。比較する際は必ず「総額ベース」で見積もりを確認してください。一般的に、総額は本体工事費の1.3〜1.5倍が目安です。
注文住宅の費用全体像については注文住宅の相場まとめ記事も参考になります。
ハウスメーカーの値上げに関するよくある質問
ハウスメーカーの値上げについてよくある質問をまとめました。
まとめ｜ハウスメーカーの値上げが続く今こそ比較が重要
この記事では、大手ハウスメーカー7社の値上げ動向を一覧で比較しました。値上げは業界全体で進んでおり、今後も上昇傾向が続く見通しです。
値上げ時代に最も大切なのは、複数社の見積もりを比較して適正価格を把握することです。1社だけの見積もりでは割高かどうか判断できません。
筆者自身、4社に足を運んで比較した結果、価格差だけでなく設計力や標準仕様の質に大きな違いがあることを実感しました。値上げが続く今こそ、後悔しない家づくりのために複数社の比較を丁寧に行うことが重要です。まずは一括見積もりサービスで相場感を掴むところから始めてみてください。
- 大手ハウスメーカー7社は2020年以降軒並み値上げが続いている
- 積水ハウスは5年で+37.5%、タマホームは累計+500〜600万円の上昇
- 値上げ率を公式に発表しているのはヘーベルハウス（約3%）のみ
- 資材費・人件費・円安・省エネ義務化・建材値上げの5要因が重なっている
- 今後も値下がりの兆候は見られず「待つほど高くなる」傾向
- 複数社の見積もり比較で適正価格を把握することが最も重要な対策
